技術革新とともに変わる弔いの形

　人は古来より亡くなった人を悼み、記憶に残そうとしてきました。その手法は、この100年で技術の発展とともに大きく様変わりしています。20世紀初頭には電話や写真が遠方の親族への訃報連絡や遺影保存を可能にし、ビデオカメラは故人の声や姿を記録する手段となりました。やがて1990年代半ば、インターネット黎明期には世界初のオンライン墓地「バーチャルメモリアルガーデン（VMG）」などウェブ上に追悼の場が誕生し始めます。当時は電子掲示板に訃報を書き込み、ボランティアが無料で故人の名前とメッセージを掲載する簡素なものでした。しかし、それでも「サイバー空間に墓を作る」という発想自体が革新的だったのです。

　21世紀に入りSNSが普及すると、今度はFacebookやブログに故人を偲ぶ投稿が行われるようになり、**「デジタル遺品」という概念がクローズアップされました。たとえばFacebookはユーザー死亡後にアカウントを追悼モードに切り替える機能を導入し、Googleは2013年に「無効アカウント管理ツール」を提供開始して、生前に指定した相続人へデータを引き継ぐ仕組みを作りました。Appleも2021年に「デジタル遺産プログラム（Legacy Contact）」を開始し、信頼できる相手に死後自分のiCloudデータへアクセス権を与えられるようにしています。このように、大手IT企業も「デジタルな遺産相続」**をサポートする時代になってきました。

　一方で、技術が進むにつれ**「死」を巡る体験そのもの**も様変わりしています。コロナ禍の2020年前後にはZoomによるオンライン葬儀・リモート参列が一般化し、その延長線上として仮想空間＝メタバースでのお別れ会まで登場しました。葬儀業界すらもIT化の波に乗り遅れまいと、新サービスを次々と打ち出しているのです。では具体的に、現在どんな「死後関連ビジネス」が世界各国で展開されているのか、見ていきましょう。

デジタル遺産の管理サービス

　まず注目すべきは**デジタル遺産（デジタル遺品）の管理ビジネスです。現代人はSNSアカウント、メール、クラウド上の写真、ネット銀行や暗号資産まで、多くのデジタル資産を所有しています。これらは放置すると、残された家族がアクセスできずに困ったり、不正利用されるリスクがあります。そこで、生前にデジタル資産の所在やパスワードを預けたり、死後に代理でアカウント閉鎖・データ整理してくれる「デジタル終活」**サービスが各国で登場しています。

　例えばアメリカではGoodTrustやDead Man’s Switchといった企業が、ユーザーのログイン情報や遺言メッセージを暗号化して保管し、死亡時に指定受取人へ送信するサービスを提供しています（プランにもよりますが月額数ドル～数十ドル程度）。日本でも、故人のPC・スマホ内データやSNSアカウントを専門業者が整理・削除してくれる**「デジタル遺品整理」のサービスが増えてきました。また行政も動き始めており、デジタル庁が中心となって死亡後の手続オンライン化を進めたり、総務省がデジタル遺産の相続に関する法整備検討を開始しています。ドイツでは2018年に「亡くなった人のFacebookアカウントは相続財産である」との判決が出るなど、「デジタルな財産を誰が引き継ぐのか」**という問題は世界共通の課題となっています。

　こうした中、AppleやGoogleの公式ツールは無料で利用できるため、まずはそれらを設定するユーザーも増えています。一方で生前のデータ整理をコンサルティングするような有料の終活サービスも登場しており、「自分の死後、SNSに最後のメッセージを投稿する」「一定期間ログインがなければ自動で関係者に通知メールを送る」などユニークなサービスもあります。デジタル遺産管理のビジネスモデルは、月額制のオンライン金庫から**弁護士・IT技術者による個別代行（高額）**まで様々ですが、いずれも「デジタルな私の遺産を安心して託したい」というニーズに応えるものです。

AIが再現する故人の人格 – 「死者チャットボット」の台頭

　一方、近年特に話題を呼んでいるのが、AIを使って故人の人格や会話を再現するサービスです。いわゆる**「グリーフテック（GriefTech）」とも呼ばれる分野で、チャットボットや映像アバターを通じて亡くなった人と対話できる**というものです。SFのような話ですが、既にアメリカや中国で商用サービスが登場し、ユーザーを増やしています。

　火付け役となったのは、2020年夏に米国で公開された**「プロジェクト・ディセンバー」というチャットボットサービスです。ユーザーが亡き家族や友人の名前・趣味・思い出エピソードなどを入力すると、GPT系の対話AIがその人物になりきってテキストチャット相手を務めてくれます。登録料約10ドルで100往復まで会話ができ、月額50ドルのプランでは無制限にチャット可能という料金設定でした。開発者自身、亡くなった祖母やスティーブ・ジョブズとAI対話するデモを披露し注目を集めました。2021年には8年前に亡くした婚約者とチャットを続ける男性**の体験が新聞に取り上げられ、大きな反響を呼んでいます。新型コロナ禍で突然大切な人を失った人が多かったこともあり、「もう一度話したい」というニーズに応える技術として脚光を浴びました。

　その後も生成AIブームに乗り、「故人AI」「死者チャットボット」のサービスは各国で増えています。韓国のAI企業DeepBrain AIは故人の映像と音声で対話できるサービス**「Re;Memory」を提供開始しました。米国ではHereAfter AIが存命中に音声インタビュー収録しておき、亡くなった後に遺族がその音声AIと会話できるサービスを展開しています。中国でもこの潮流は顕著で、「写真や動画から亡き子を復活させて」といった依頼が相次ぎ、2023年創業の中国企業（※名前は明かされていません）がこれまでに1000人以上に故人AIサービスを提供したそうです。現在中国には同様のサービス提供企業が10社以上あり、価格は数千円から数万円程度**と比較的手頃なため利用のハードルも低いようです。

　こうしたAI故人サービスは、技術的には故人の写真・動画・音声・文章といった「生前のデータ」を機械学習させ、動く映像や声で再現するものです。家族しか知らないエピソードをインプットすれば、その思い出話まで語ってくれるとのことで、対話を重ねれば新たな「記憶」も蓄積されていくといいます。例えば「昨日のハンバーグ美味しかった？」などと尋ねると、AIがまるで故人が意志を持っているかのように会話してくれる――技術的にはそこまで可能なレベルに達しているのです。

　もっとも、この**「死者のデジタル復活」には倫理的な議論も付きまといます。日本でも2019年、大晦日のNHK紅白歌合戦でAI技術により故美空ひばりさんの歌唱シーンが再現されると、歌手の山下達郎さんが「一言で申し上げると、冒涜です」と批判し話題になりました。故人が生前望んでいなかった形で勝手に「出演」させられることへの違和感や、AIに頼ることで悲嘆からの立ち直り（グリーフワーク）が妨げられる懸念も指摘されています。「死者への冒涜」という声や「デジタルな幽霊に依存して生者が前に進めなくなるのでは」**という心理面への影響を問う声も専門家から上がっています。

　それでも世界的には需要の高まりを受け、こうしたグリーフテック市場は拡大傾向です。ある予測ではチャットボット市場全体が2030年までに約39億ドル規模に成長するとされ、その一部として**「死者チャットボット」が新たな産業になりつつあります。またビジネスモデルも多様化しており、前述のような月額課金型のほか、対話1回ごとの従量課金、さらには「故人のデータ作成費用」と「保管維持料」を合わせて数十万円といった形で提供する企業も出てきました。例えばイスラエル系企業が運営するMemorialineでは、故人の音声AIチャットボット作成サービスを商品化しており、その説明によれば「声の録音データと思い出の情報から、愛する人と再び対話できる体験」**を提供するといいます。価格はカスタマイズ内容によりますが、数百ドル単位のサブスクリプションになるようです。

　このように**「死者と話せるAI」**は賛否を呼びながらも各国で登場しています。日本でも2023年末頃から、「自殺した親友のLINEアカウントをAI化してメッセージを送り続けたい」「亡き母のボイスチャットを作りたい」といった個人レベルの試みがSNS上で話題になることがあります。大手サービスこそまだありませんが、身近なLINE上で動く追悼ボットなど、今後出てきても不思議ではありません。人々がそれぞれの倫理観や宗教観と向き合いながら、技術との折り合いをつけていくことになりそうです。

オンライン追悼とバーチャル墓参り

　デジタル化は**「追悼の場」そのものにも変化をもたらしています。前述したオンライン追悼ページは今や無数に存在し、個人向けの有料メモリアルサイトも数多く営業しています（投稿・保存容量に応じて数千円～月額課金など）。SNS上でも故人のタイムラインにメッセージを書き込んだり、Instagramに追悼投稿をまとめたりと、人々はネット上に思い思いの「デジタル記念碑」**を築いています。

　また物理的なお墓や仏壇もITと融合しつつあります。日本ではすでにQRコード付きの墓石が登場しており、スマホで読み取ると故人の写真や動画、家系図などを表示できる仕組みがあります。実際、埼玉県や静岡県の霊園では**「デジタル過去帳」**として先祖の経歴や墓の地図、生前の音声メッセージまで閲覧できるサービスが導入済みです。墓前に貼られたQRコードから故人情報を呼び出し、その場で家族が思い出話を共有できるようになっています。

　自宅向けには**「デジタル仏壇」**なるものも登場しています。2010年には長野県の企業が液晶画面付きの仏壇「祈りのこころ」を開発し、扉を開けると音楽とともに最大50枚の遺影写真や戒名を表示可能、法要日時を通知したり、お参り回数をカウントする機能まで備え話題になりました。上位モデルではネット通信機能で、お寺から遠隔で読経配信を受けたり、一定期間お仏壇を開けないと家族に安否確認メールが飛ぶ機能まであったのです。高齢者に受け入れられるかは議論がありましたが、「現代的な製品」として注目されました。

　さらに、墓や納骨堂の分野でもデジタル参拝システムが現れています。都市部では遺骨を自動搬送する機械式納骨堂が普及していますが、近年は墓石＋ディスプレイで遺影や戒名、動画を映し出す**「デジタル＠墓」が開発されました。遺骨そのものは動かさず、代わりにスクリーン上で故人の情報や思い出映像を表示してお参りする仕組みです。家庭向け小型版としてタブレットに戒名や写真を映す「ミニデジタル＠墓」**も提案されており、仏壇を置くスペースがなくても5万円前後で利用できるとされています。開発者によれば「離れた場所や足腰の不自由な方でも画面越しにお参りしたい需要は意外と多い」とのことで、デジタル墓参りは確実にニーズを捉えています。

　究極的には、お墓自体を完全バーチャル化する動きも出てきました。日本の大手冠婚葬祭企業アルファクラブ武蔵野（さがみ典礼）は、2024年9月に国内初の**「メタバース霊園・風の霊」を正式リリースしました。これはインターネット上の仮想空間に墓所を開設し、家族や知人が各自のアバター（分身キャラ）で集まって故人を供養できるサービスです。PCやスマホからアクセスして、故人との思い出の写真・動画を飾った「マイルーム」に参列者みんなで集まり、お線香をあげたりお花を手向けたりといった行動をバーチャルで再現します。共有エントランスには季節ごとに風景が変わる仮想霊園が広がり、6種類あるアバターで自由に歩き回れるとのこと。まさに「どこでもドア」感覚でお墓参り**ができるわけです。

　「風の霊」の基本利用料は無料で、マイルーム作成後に家族・友人を招待すれば、24時間いつでもどこからでも故人を偲ぶ場を持てます。核家族化や地方から都市への人口移動で「墓参できない」「遠方で集まれない」という悩みを解決する新サービスとして、海外メディアからも注目を集めました。現実の葬儀を終えた後のオンラインお別れ会や法要の場としての利用を想定しており、生前の終活準備やペット供養にも応用できるとされています。将来的には故人の写真を3Dアバター化し、AIに生前のSNS投稿や音声を学習させてチャット対話できる機能も開発予定とのことで、まさに先述の故人AIまで一体となった総合サービスになっていきそうです。

　このメタバース霊園のメリットは多彩です。現実のお墓のように高額な土地や墓石を購入・維持する必要がなく、喪主側の経済的・肉体的負担が大幅に軽減されます。遠方でも喪服に着替えて長距離移動…といった手間なく、気軽にオンライン供養できる点は忙しい現代人向きです。実際、日本では**「忙しくて墓参りに行けない」人が36%にも上り、地方では無縁墓（管理者不在の墓）が社会問題化しています。そうした中で、このようなサービスは「自分の死後、供養は人任せにしない”自己完結型”」**という新しい発想も提案しています。「自分が亡くなった後の後始末を仮想霊園で自分自身が決めておく」というのは、一見ドライなようでいて家族への思いやりにも通じる考え方でしょう。

　もっとも、「風の霊」をはじめとするバーチャル供養には課題や意見の相違もあります。ある利用者の声として「オンラインで完結できるのは便利だけど、それでは本末転倒では？と感じる部分もある」という指摘もあります。実際に墓所に赴き、墓石に水をかけ手を合わせる行為そのものに意味を見出す人も多く、「ご先祖様との物理的な繋がりを断ち切ってしまうのでは」という不安もあるようです。しかし一方で「自分の子供世代はそういう伝統へのこだわりは薄れていくかもしれない」という予測も示されています。現に日本ではお墓参りをしない人が年々増加傾向にあり、将来はスマホやメタバース上で先祖供養するのが当たり前になる可能性も示唆されています。

国や文化・宗教観による受容性の違い

　このような**「死後のデジタルサービス」に対する反応やビジネス展開は、国や文化によって温度差があります。日本は宗教的には仏教・神道が中心で、祖先崇拝の意識が強い一方、テクノロジーへの親和性も高い国です。そのためデジタル位牌やオンライン供養といったアイデアにも比較的寛容で、新規サービスが生まれやすい土壌があります。実際、前述のメタバース霊園が国内大手企業から出たことや、一部の寺院ではデジタル墓やロボット納骨堂**まで導入が進んでいることからも、日本社会の適応力がうかがえます。

　日本では他にもユニークなサービス例があります。例えば**「戒名メーカー」なるアプリをご存知でしょうか。こちらはAIが戒名（仏教の法名）を自動生成してくれるというもので、スマホアプリ版は無料、Nintendo Switch版でもわずか1000円（税込）でダウンロードできます。使い方は、俗名や趣味、座右の銘、宗派などを入力すると、AIが漢字を選んで戒名を提案してくれるというもの。気に入らなければ何度でも作り直し可能で、戒名授与証明書を発行・印刷したり、Switch本体を位牌代わりに表示する機能まで付いています。開発元のモアイソフトによれば僧侶の業務利用にも耐える本格仕様**とのことで、確かに遊び半分とはいえ侮れません。戒名と言えば日本ではお寺に依頼して多額の布施を納めるイメージがありますが、ITでそこに風穴を開ける発想は「さすが仏教大国ニッポン!?」と海外メディアでも話題になりました（※実際には賛否ありますが）。

　一方、欧米のキリスト教文化圏では倫理面の慎重な議論がより多く見られます。例えばカトリック教会では**「デジタルな遺産も人間の尊厳を尊重すべき」と公式見解**が出されたり、プロテスタントの牧師が「故人とのAI対話は魂を弄ぶ行為ではないか」と疑問を呈するケースも報じられています。イスラム圏でもウラマー（法学者）たちがデジタル遺品や遺構の扱いをシャリア（イスラム法）上どう位置づけるか議論を始めているそうです。こうした宗教的視点からは、「死者は安らかに眠らせるべきで、現世に執着させる真似は避けるべき」といった慎重論が根強い印象です。

　しかし同じ宗教圏でも世俗的な価値観によって受容度は様々です。アメリカでは個人主義的な傾向もあってか「自分が死んだ後に自分の分身AIがSNS発信を続けても構わない」という若者も一定数います。一方で「故人のFacebookにコメントし続けることがグリーフ（悲嘆）を長引かせる」との指摘もあり、専門家の中にはデジタル追悼との付き合い方に警鐘を鳴らす人もいます。

　アジアでは、中国や韓国、インドといった国々でも対応は様々です。中国は政府規制はあるものの市場ニーズは旺盛で、先述のように多くの企業が故人AIビジネスに参入しています。背景には、一人っ子政策世代の親が若くして子を亡くすケースなどで「デジタルでもいいからもう一度会いたい」という切実な声があるようです。韓国もまたIT先進国でありながら儒教的伝統を持つ国ですが、2020年にはVRで亡き7歳の娘と再会した母親のドキュメンタリー番組が国民的反響を呼びました。このように韓国でもテクノロジーによる追憶に関心が高まっていますが、同時に「見ていて胸が張り裂ける」「神への冒涜」との賛否両論が巻き起こった点で、日本と似た課題を抱えていると言えます。

　インドに目を向けると、ヒンドゥー教をはじめ多宗教社会であるため一概には語れませんが、先祖供養を重んじる文化ゆえにグリーフテックへの潜在的ニーズは大きいと指摘されています。経済誌によれば、インドにはまだ故人AI専業のスタートアップはないものの、音声クローン技術の企業やAI人材が豊富で、今後この分野で先導的役割を果たす可能性があるそうです。一方でプライバシーや死者のデータの扱いに関する法整備が追いついておらず、文化的受容性も未知数なため、今後の展開は注視が必要とのことでした。

おわりに – 変わりゆく死生観とビジネス

　このように世界を見渡すと、デジタル化された死後関連サービスは各地で生まれ、変容し続けています。それは単なるビジネスチャンスであると同時に、人々の死生観や倫理観への問いかけでもあります。日本では少子高齢化や地方の過疎化により伝統的な墓守り文化が揺らぐ中、ITを活用して新たな追悼の形を模索する動きが活発です。**「メタバース霊園で先祖を供養」**というシーンは、一昔前なら考えられませんでしたが、今や現実のサービスとして存在します。そしてそこには、利便性と伝統のせめぎ合いも確かにあります。

　一方でAIによる故人の再現は、愛する人を失った悲しみを癒やす一助となり得る一方、**「死者の尊厳」**というセンシティブな問題を孕みます。受け入れるか拒むかは人それぞれですが、技術の進歩は待ってはくれません。100年前、写真やレコードに残された故人の姿・声に人々が驚いたように、これからはデジタルクローンやVRの中の故人が当たり前の時代が来るのかもしれません。

　ブログ風に綴ってきましたが、読者の皆さんもぜひ一度、自分ならどのサービスを使いたいか、あるいは使いたくないか想像してみてください。ピラミッドを築いた古代エジプトの王たちに比べれば、誰もが手軽に**「デジタル不死のピラミッド」を手にできる時代です。その恩恵を享受するかどうかは、私たち一人ひとりの価値観次第なのでしょう。いずれにせよ、「死後の世界」**は今や現実世界とデジタル世界の二つに広がりつつあります。私たちの死生観もそれに合わせ、大きな転換点を迎えているのかもしれません。